社内外の円滑なコラボを実現、メディア企業 3 社に学ぶ Slack 活用術

社内外さまざまな関係者とのやり取りが発生する広告・メディア業界。創造性の高いクリエイティブを生み出す秘訣は、Slack を主軸としたオープンコミュニケーションにありました。今回は、スマートニュース株式会社、株式会社ニューズピックス、GMO NIKKO 株式会社の 3 社に Slack の導入背景や各企業ならではの活用方法を伺いました。

スマートニュースが「Slack は、社内・社外問わずコミュニケーションに欠かせない存在」と実感した理由

「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」を企業ミッションに掲げるスマートニュースは、ニュースアプリ「SmartNews」を始めとした開発・運営事業に、日本や米国、中国などの拠点をまたいで従業員一丸となって取り組んでいます。

JP Corporate Engineering Manager の和田 正人さんによると、スマートニュースではリモートワークがメインとなり、従業員間のコミュニケーションはほぼ Slack で行っているとのことです。1 日あたりのアクティブメンバーは 約 700 人で、 投稿メッセージはシステムからの投稿も含めて 2.5 万件にも及びます。

頻繁にコミュニケーションが必要な場合は、社外との対話にも Slack コネクトを積極的に取り入れています。どうしても利用が難しい場合は、シングルチャンネルゲストとして招聘してやり取りするなど、Slack での対話が確実に増えています。

スマートニュースでは、Slack は「コミュニケーションハブ」としての重要な役割を担っています。たとえば、API 連携を活用して監視サービスのアラートを受け取ったり、 Google Workspace のドキュメント共有や告知なども実施するほか、経費精算や上長の承認や社内向けポータルサイトの更新通知にも活用するなど、「Slack で実現できることは極力 Slack でする」取り組みを進めています。

和田さんが実際に触れてみてポテンシャルを感じた Slack の機能の一つに「ワークフロービルダー」があり、スマートニュースでは主にサポートデスクの問い合わせ業務の効率化に活用されています。従来の問い合わせフローでは、問い合わせ専用チャンネルを Slack 上で運用していましたが、メッセージがどんどん流れてしまうので集計が難しく、データを改善のために活用することができていませんでした。

ワークフロービルダーを活用した問い合わせフローでは、ユーザーがワークフローを起動すると、まずマニュアルや FAQ のリンクが通知され、簡単な問い合わせはユーザー自身で自己解決をすることが可能になります。それでも解決できない場合に、問い合わせのカテゴリーや緊急度を示して詳細をフォームで投稿することで、サポートメンバーからスレッドを介して適切な対応を受けることが可能です。

和田さんは「以前よりも問い合わせ件数が落ち着きました。また、スプレッドシートと連携してデータの蓄積や分析をすることで、チームの計画も立てやすくなりました」と改善効果を話します。

スマートニュースでは、今後も Slack を中心にしたコミュニケーションを重視する予定です。和田さんは「Slack は、社内・社外問わずコミュニケーションに欠かせない存在です。さまざまな工夫を取り入れながら、より効果的に活用していきたいです」と、笑顔で語ってくれました。

ニューズピックスの組織文化にもマッチする Slack、非対面でも活躍できる環境の作り方

「経済を、もっとおもしろく。」をコンセプトとして 641 万人の会員数にも上るソーシャル経済メディアを運営する株式会社ニューズピックス。1 年前に入社した Brand Design Team ユニットリーダーの奥野 陽介さんは奈良を拠点にしていて本社への出張回数は 10 日未満。「直接会ったことがないスタッフとの業務がほとんどですが、リモートだと感じられないレベルで快適に働けています」と語ります。

以前の勤務先でも、メールやチャットツールを駆使してリモートワークをしていた奥野さん。「20～30 代が中心のフラットな組織でしたが、オンプレミスなシステム環境が中心だったため、オープンなコミュニケーションが阻害されている部分もありました。

ニューズピックスでは Slack を軸にしたクラウド環境が整っており、メンバーの共通の価値観「The 7 Values」の 1 つである「異能は才能」を実現する「オープンでフェアなコミュニケーションが重視されているため、Slack の特徴のひとつである『オープンコミュニケーションを促進させるツール』としての本領が発揮されていると感じます」と説明します。

たとえば、新規事業や他部署への提案・呼びかけ、機器故障に関する問い合わせなどに関するパブリックチャンネルが運営されており、自分から積極的に動けば、部署を超えたオープンなコミュケーションが可能といいます。

また、ニューズピックスでは Slack をコミュニケーションのハブとして API 連携を活用しています。売上管理は Salesforce、企画やプロジェクトの進捗管理などには miro を活用しており、Google Workspace や Zoom などを含めた多様なクラウドサービスを Slack に連携しています。「Slack を介することで、ほぼワンクリックで対応可能となり身近な DX を実感しています」と語ります。

さらに奥野さんは Slack コネクトの利点としてクライアントとより近い距離でコミュニケーションを実現できていることを挙げました。ミーティングを開催しなくても Slack で完結することも多く、「セキュアな環境で必要なファイルのやり取りも可能で、まったく違う景色が見えています」と満足気に話します。

最後に、「Slack はすべてのコミュケーション、コラボレーションのハブとなり、誰が使っても圧倒的に業務を楽にするなど組織力を最大化できると思います。企業が目指す方向性の土壌として活用する意味は十分にあるはずです」と奥野さんは締めくくりました。

単なるチャットツールではなく、新しい価値を創出するためのツールとして活用、GMO NIKKO

 GMOインターネットグループの広告・メディア事業を担う GMO NIKKO は、数年前から重点テーマの1つに「働きがい」を掲げ、その実現ための手段のひとつして Slack の導入を決断したそうです。

 GMO NIKKO 取締役 兼 事業企画本部 本部長、竹中 正人さんは、Slack は、「1 人ひとりが新しいやり方を創造し、カタチにできる」ツールであると説明します。Slack は全社員の利用頻度や時間が長いツールであり、ビジネスコラボレーションツールとしてさまざまなサービスと連携でき、アイデアを具体的な形にできる機能が備わっているという「影響力」・「拡張性」・「具現力」の 3 点を採用理由に挙げました。

 Slack の全社展開に当たり、竹中さんをはじめとする推進メンバーは「動機づけ」と「イメージ共有」の 2 点に注力した取り組みを実施しています。Slack の導入をチャットツールの単なる置き換えではなく、1 人ひとりが新しい価値をカタチにできるようになることを目指しました。Slack には色々な価値を実装する機能が備わっていることを理解してもらうため、「アイデア次第でこんなものができる」という方向性を事前に示してから全社展開を行ったのです。

具体的には、会議を行うための日程の検索や登録を容易にする日程調整アプリを開発し、会議の設定にかかっていた手間と時間の削減を図りました。また、チャンネル内のメンバーに対してメッセージをタスクとして通知し、管理を可能にするタスク管理アプリを開発することで、 「Slack で新しい価値を生み出せることを推進メンバーが体現することで、活用のモチベーションを高め、アイデアの方向性を示すよう工夫しました」と竹中さんは振り返ります。

導入から 1 年半が経過した現在、竹中さんは「ネガティブな反応はなく、活用に関する前向きなアクションが出始めています」と確かな手ごたえを感じています。たとえば、今までメールで行われていた新人日報・受注報告を Slack 上で共有する形に変更したことで、受け手からのリアクションがリアク字で可視化され、送る側のモチベーションに繋がっていると言います。また、現在盛り上がりを見せているのがコロナ禍でのコミュニケーション希薄化を抑制するための雑談チャンネル。これらは両者とも現場からの声で実現した施策だそうです。

竹中さんは「ツールやシステムの導入に限らず、それらを扱うのは人なので、人が何を考えて人がどう動くのかが重要だと実感しています」と語り、最後に「まずは小さなアクションから積み上げ、それが次第に大きくなり新しい価値を生み出すことを目指しています。そして、提供サービスの品質を高め、業務の効率化などを図ることで組織全体の生産性の向上を実現したいです」と展望を示します。

非対面でも上手くいく「クリエイティブ・コミュニケーション」を実現する Slack

今回の記事では、メディア企業 3 社の     新しいコミュニケーションにおける取り組みを紹介しました。社内外との非対面のコミュニケーションの課題を解決するだけでなく、従業員がより有益な情報を取り入れ、クリエイティブな働き方を加速させる仕組みを構築されています。ぜひ、あなたの組織でも Slack を活用した「クリエイティブ・コミュニケーション」を始めてみませんか？