Slack ユーザー数全世界で1,000万人到達！

サービス提供開始から間もなく5年、Slack の日間アクティブユーザー数 (DAU) が全世界で1000万人を突破！Slack の業界首位の地位がさらに確かなものとなりつつあります。

こうしたユーザー数急増の背景には、現場で使い始めた Slack が社内に浸透していき、導入を求める声に最終的に会社が応えるという、ボトムアップでの全社導入のケースが非常に多かったことがあげられます。そして規模や業種にかかわらずさまざまな組織が抱える課題やニーズに Slack がマッチしたということも大きな要因です。Slack を通して組織の透明性を改善すれば、目的がより明確になりチーム間や組織全体の足並みが揃うようになる。それが、よりシンプルで快適、より有意義な働き方の実現につながる。この効果は同じオフィス内であろうと地球の裏側にいる同僚であろうと関係なく、あらゆる場所にいるメンバー間でのチームワークが改善されたとの声を多く聞きます。

さらに生産性の向上を掲げる組織にとっては、Slack はコミュニケーションからデータ、ツールまで一ヶ所に集約できるため、業務を共同で効率的に進めやすくなり、重要な情報の共有・検索が簡単にできる環境をつくれるという点で適しています。さらには、日々の業務に不可欠なソフトウェアを Slack に連携させれば、それらをより効率よく最大限に活用できるようになり、さらなる業務効率改善も見込めます。実際、Appディレクトリの 1,500点以上のアプリや、Google、Workday、Salesforce、ServiceNow や Atlassian 等の提携パートナー企業との連携ツールに加え、ユーザーの皆さんが独自に開発した無数のカスタムインテグレーションが日々活用されています。

このように多くの皆さまに組織変革と生産性向上のパートナーとして Slack を信頼していただき、感謝の言葉しかありません。あらゆるサイズの組織に対応できるのが、Slack 独自の強みのひとつと自負していますが、フォーチュン100企業のうち65社に Slack を導入いただいており、昨年以降これらの企業内のユーザーは実際、数百、数千単位で増加しました。これらに問題なく対応できる柔軟性も、こうした大企業の皆さまに支持していただけることにつながったのだと思います。

新たな働き方を模索し実践しているのは、大企業だけではありません。昨年1年間で、Slack の有料プラン利用企業の数は50%以上増加し、現在では85,000社を超えています。これら企業の規模は数十人から数千人までさまざまで、会計士、顧客サポート、エンジニア、弁護士、ジャーナリスト、歯科医、シェフ、探偵、経営者、科学者、農家、ホテル経営者、営業など、その業種は多岐に渡ります。そこでの Slack の活用目的は、選挙報道の調整業務から、ネットワークの問題の診断、コードレビュー、予算の交渉、マーケティングキャンペーンの企画、レストランのメニューの決定、面接候補者の評価、災害対応チームの運営と、上げたらきりがありません。

Slack を利用する業種だけでなく、利用されている地域もまた拡大しています。英語、スペイン語、フランス語、ドイツ語、日本語と Slack の対応言語が増えるにつれ、その利用者が世界中に拡がりを見せています。Slack を日常的に使用しているユーザーの半数以上が米国外の150以上の国を拠点としています。Slack の第2の市場であり、最もユーザー数の伸び率が高い日本では、武蔵精密工業株式会社のような業界大手企業で導入され、業務効率や透明性の向上と文化の醸成に Slack が貢献しています。

武蔵精密工業株式会社での時短とチームワーク向上の実現

日本の豊橋市に本社を有する武蔵精密工業は、80年にわたり自動車メーカー向けに自動車やバイクの部品の製造販売を続けてきたグローバル製造企業です。世界中に16,000人以上の従業員を擁する同社では、職場環境の改善と生産性向上を目指す日本の取り組み「働き方改革」を積極的に実践しています。この施策のひとつとして、同社は2018年に Slack を全社で導入しました。Slack を複数の社内システムに接続することで IT 費用の削減と時間の節約に取り組む同社では、残業や会議時間、各種申請・承認業務にかかる時間が Slack 導入により50%削減すると予測しています。「Slackの活用により私たちが目指すワークスタイルは、人と人、人とシステムを繋ぐことで『Flat・Open・Speedyなコミュニケーション』を実現し、透明性の高い、社員同士がモチベーションを刺激し合えるような働く環境を作り上げる事です」と、武蔵精密工業の上席執行役員、左右田卓さんは語ります。

Slack はまた、Enterprise Grid プランで大企業の縦割り構造を打破する働きも果たしています。Grid ユーザーの増加率は、ヘルスケア、金融サービスや専門サービスなどの規制産業で特に高く、Intuit のような先進企業では、あらゆる部門の数千人の従業員と業務に必要なビジネスツールをまとめて1か所に集約するために Grid を活用しています。

Intuit での全社的コラボレーションと自動化の実践

大手テクノロジー企業 Intuit では、9か国の拠点で9,000人の従業員が日常的に Slack を利用しています。Intuit では社内の多数のツールを Slack に集約した結果、カスタマーサービスのワークフローの効率化を実現。さらに、さまざまなインテグレーションを通じた新入社員研修の自動化や、文脈学習を提供する独自の Learning Bot を開発し、カスタマーケアチームの新メンバー達がより効率よくカスタマーサポートを提供できるよう支援しています。「メンバーの所在地が世界中に分散していても、Slack を使えば同じ部屋に全員集まっているかのようにコミュニケーションが取れるため、チームで協力して問題解決を迅速に進められるようになったという声が聞かれます」と、Intuit の IT 事業システムグループマネージャー、Pam Whitmoreさんは語ります。

適切なメンバー、会話、ツールを1ヶ所にまとめてくれる Slack は、メンバーが各地に分散したチームに適したツールです。すべてを一元化することで、組織の業務遂行だけでなく、コラボレーションを重視する企業文化の醸成にも貢献します。trivago の欧州オフィス4拠点で働く従業員の皆さまからは、まさにそうした意見をいただいています。

trivago での従業員体験の改善

旅行検索サイト、trivago は、190か国以上の250万軒のホテルや宿泊施設が予約できるサービスを提供しています。同社の特色は、信頼に基づいた、真摯かつ起業家精神に溢れた企業文化にあります。従業員1,500人が有意義に、熱意をもって働くことができるよう、trivago の組織ソリューションチームは2016年に Slack を導入。それまでに使用していた多種多様なコミュニケーションツールを Slack に置き換え、チームや複数の拠点をつなげることが目的でした。コラボレーションの強化から、時には想定外のイノベーションまで、Slack は従業員体験の改善に大きな役割を果たしました。例えば、カスタムボット Leo は、会社組織や企業文化に対する従業員の意見を求めるアンケートを週次で実施。この結果は問題への対応や事前対策に活用されます。Slack は、2017年10月のハリケーン、オフィーリア発生の際にデュッセルドルフ勤務の従業員をサポートする上でも役立ちました。#duss-news チャンネルが帰宅手段を失った従業員数百人のために、たちまちライドシェアネットワークへと変貌し大活躍しました。

 

Slack がコラボレーションハブと呼ばれる理由は、単なるメッセージングツールとしての機能だけではありません。業務に必要なビジネスシステム、データ、アプリケーションを、関連する会話やコンテキストと併せて一元化するパワー、Slack のパートナーや開発者のたゆまぬ努力で生まれたその機能性にあります。こうしたアプリやインテグレーションを通して、Lyft のようなさまざまな企業が、チーム間の透明性の向上や成約までの時間短縮を実現しています。

Lyft での透明性向上とセールスプロセス効率化

Lyft は消費者向けライドシェアリングサービスとしてよく知られていますが、同社の Lyft Business 部門もまた、配車パートナーとして数千の企業に利用され、業界での地位を高めつつあります。Lyft Business の営業担当者は、Salesforce と Slack に連携するインテグレーション、Troops を使用し、契約段階とパイプラインのダッシュボードを Slack 内で直接更新します。これには、担当者が Salesforce 内で個別の契約について情報更新をする必要がなくなるという点と、主要な利害関係者にパイプラインと顧客データが見えやすくなるという二重の利点があります。さらに、営業担当の経営陣にとっても、貴重な時間を確認作業に取られることがなくなり、重要な提携関係に対する理解を深め、最も必要性の高い場面のみに注力できるというメリットがあります。「Slack により、ビジネスがあるべき形で進むようになりました。なにか共同プロジェクトが発生しても、経営陣にわざわざ CC メールを送る必要はありません。Slack チャンネルに参加し、プロジェクトの内容を確認して、必要なタイミングで会話に参加すればよいのです」 と、同社エリアバイスプレジデントの Benjamin Sternsmith さんは語っています。

 

まさに今、チームワークのあり方が変わろうとしています。この進化により、規模にかかわらず素早く変化に対応できる組織づくりを簡単に実現できるようになるのではないでしょうか。全体的なベクトルが一致し、適応性に富む組織となることで、労力や手間の無駄遣いが減り、チームのメンバーが持つ知識や創造性を最大限に活用しながら共通のゴールの実現へと前進できるようになると、私たちは考えます。