優秀な人材を採用すること、採用した人材の流出を防ぐことは、企業にとって非常に重要な課題のひとつです。労働人口が減少していく日本において、その重要性はいっそう高まっているといえるでしょう。
今回は、優秀な人材の確保と流出防止に関する施策を表す「リテンション」について解説します。リテンション施策を行う理由やメリット、具体的な施策の例について紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
リテンションとは維持・確保という意味
リテンション（retention）は、「維持・確保」という意味を表す言葉です。人事領域においては、優秀な人材を確保するための施策を指す言葉として用いられています。リテンションに関する管理を行うことを「リテンションマネジメント」と呼んだり、リテンションに関する戦略を「リテンション戦略」と呼んだりすることも少なくありません。
従来、人材採用に注力したり人材の流出防止策を講じたりするのは、主に優秀な人材に限って行われるパターンが多く見られました。近年では優秀な人材に限定せず、あらゆる従業員がリテンションの対象となっているケースが増えているのが実情です。
マーケティング領域のリテンション
リテンションという言葉は、マーケティング領域でも使われることがあります。既存顧客を維持し、他社への乗り換えを防ぐため活動が「リテンションマーケティング」です。
例えば、既存顧客との関係性やコミュニケーションの在り方を管理し、一元管理する CRM 施策などはリテンションマーケティングの代表的な活動のひとつといえます。既存顧客を維持する活動を通じて長期的な利益確保を目指し、安定的な経営基盤を築くことを目的とした施策です。
なお、本記事では、人事領域で用いられる「リテンション」に焦点をあてて解説します。
リテンション施策を行う理由
近年、リテンション施策に力を入れる企業が増えています。企業がリテンション施策に注力するのはなぜでしょうか。主な理由として、下記の 2 点が挙げられます。
優秀な人材を確保する
日本は少子高齢化が急速に進行しており、団塊世代が定年退職を迎える時期に差し掛かったことによって、深刻な人材不足へと突入しつつあります。事業を維持していくうえで、人材の確保が重要な課題となることはほぼ間違いないでしょう。
優秀な人材を確保できれば、生産性を維持しつつ効率良く事業を回していくことができます。優秀な人材から「選ばれる」企業になるためにも、リテンション施策に取り組む重要性が増しているのです。
人材の流出による利益損失を防ぐ
人材の獲得だけでなく、流出を防ぐための施策に取り組むことも重要です。近年は終身雇用という概念が失われており、人材の流動化が加速しています。一度入社した社員が定年まで働き続けてくれる保証がないことから、既存の従業員を流出させないための取り組みが求められているのです。
自社で育成してきた人材が他社へ流出すれば、自社にとって利益損失につながりかねません。多くの社員にできるだけ長く働き続けてもらうためにも、リテンション施策が求められているのです。
リテンション施策を行うメリット
リテンション施策を行うことにより、企業は複数のメリットを得られます。リテンション施策がもたらす主なメリットは下記のとおりです。
離職率の低下と採用コストの削減が可能になる
リテンション施策に注力することで、人材に関連するさまざまなコストを削減できます。例えば、離職率が低下することによって事務コストが削減されるだけでなく、新たな人材を採用するために必要なコストも不要となります。引き継ぎに要する労務時間や新たに採用する人材の育成コストなども削減される効果が期待できます。
採用活動には、多くのコストと時間を投じる必要があります。リテンション施策に取り組むことにより、離職率や採用コストを削減できることは大きなメリットといえるでしょう。
社員のスキルやノウハウの蓄積と維持ができる
人材の流出を防ぐ意義は、コスト面だけではありません。これまでに培ってきたノウハウやスキル、社内外で築いてきたネットワークなど、 1 人 1 人の社員は数多くの資産を保有しています。人材の流出は、これらの資産を失うことを意味しているのです。
リテンション施策に注力することで人材の流出を未然に防止できれば、社員のスキルやノウハウを蓄積し続け、ネットワークを維持していくことができます。リテンション施策は、企業にとって重要な資産を守るための施策ともいえるのです。
安定的かつ長期的な事業戦略を立てやすくなる
企業が事業戦略を立てていくにあたって、具体的にどの社員がどの業務を担当するのかを明確にすることは重要な視点のひとつです。戦略ありきで立案した場合、実際に業務を担う社員が不足しているために、計画通りに実行できなくなるおそれがあります。
人材を長期にわたって雇用していくことは、各自の適性に合った配属や育成戦略を講じるためにも重要な戦略といえます。リテンションに注力することによって、安定的かつ長期的な事業戦略を立てやすくなり、先を見据えた経営を実現していくことができるのです。
リテンション施策の種類
リテンション施策には、大きく分けて「金銭的な報酬」と「非金銭的な報酬」の 2 つがあります。それぞれの具体的な施策例を押さえておきましょう。
金銭的な報酬
リテンション施策に有効な方法のひとつが金銭的な報酬です。社員の評価や貢献度に応じた報酬を、金銭的な対価によって提示する施策です。具体的には、給与や手当をはじめ、ストックオプション、ボーナス、インセンティブ、福利厚生などが挙げられます。
金銭的な報酬を強化していくことは、社員にとって直接的なベネフィットとなるでしょう。昇給や手当、ボーナスを支給することにより、年収増へと直結するからです。
一方で、金銭的な報酬だけで人材をつなぎ止めておくのは難しいことも指摘されています。金銭を受け取ることで得られる満足感はあくまでも一時的なものであり、仕事のやりがいや中長期的なキャリア形成のサポートにはつながらないケースも多いからです。
非金銭的な報酬
非金銭的な報酬もリテンション施策に有効です。非金銭的な報酬とは、金銭面以外で社員が職場に魅力を感じ、所属し続けていく意義を見出してもらえるよう働きかけていくことです。例えば、職場環境の改善やキャリア形成のサポート、柔軟な勤務形態や研修制度の整備などが施策例として挙げられます。
これらは、金銭面で直接的なベネフィットを提供する施策ではないものの、社員が現在の職場で働き続けていくうえでの中長期的なメリットとなり得ます。
金銭的な報酬と非金銭的な報酬の両面を強化することが、社員にとって魅力的な職場を築いていくうえで重要なポイントとなるのです。
リテンションを強化するポイント
リテンションを強化するには、具体的にどのような施策を講じていけば良いのでしょうか。企業が注力すべき施策として、特に重要度の高いものを見ていきましょう。
適切な人事評価と給与体系の整備
社員が退職や転職を検討する大きな要因のひとつとして、人事評価や給与水準に不満を抱くことが挙げられます。自身が適正に評価されていない・貢献度に見合った報酬を得られていないと感じている場合、自分が納得できる評価や報酬が得られる場所で働きたいと考えるのは自然なことです。
そのため、人事評価制度を設計する際には、評価のプロセスや判断基準に客観性があり、透明性が担保されていることが重要なポイントとなります。数値的な成果にもとづいて評価することは一見、合理的ですが、プロセスも併せて評価する視点を持たなければ社員が不満を抱える原因となりかねません。客観性・透明性の高い人事評価と給与体系を整備することは、リテンション強化の第一歩といえるでしょう。
働きやすい職場環境の整備、ライフワークバランスの実現
社員にとって働きやすい環境を整備することも重要なポイントです。中長期にわたって働き続けていくなかで、社員のライフステージが変化したり、自身や家族の病気や介護といったさまざまな事情を抱えたりすることは十分にあり得ます。そのため、状況に応じて柔軟に働き方を選択でき、長きにわたって働き続けていける見通しを立てやすい仕組みを構築しておくことが大切です。
また、仕事とプライベートとの両立を図りやすくなるよう、ライフワークバランスの実現を目指すことも重要です。残業時間の削減や在宅勤務・フレックスタイム制度の導入など、仕事と生活を無理なく両立させられる仕組みを整えていく必要があるでしょう。
スキルアップ、キャリアアップの支援
社員がスキルアップやキャリアアップを目指せる仕組みを取り入れることも、有効なリテンション施策のひとつです。資格取得に必要な受検料や参考書代を補助したり、資格保有者に手当を支給したりすることで、スキルアップを目指すうえでのモチベーションとなるでしょう。
また、新たな知識・スキルの習得を後押しする制度を導入するのもひとつの方法です。外部のセミナーやスクールの利用を促進することにより、社員がキャリアの幅を広げていけるよう支援するなどの施策が想定されます。
このように、社員の成長を後押しする仕組みを取り入れることにより、社員にとって「現在の職場で働き続けていくこと」がいっそう意義のあるものとなるはずです。
社内のコミュニケーションの活性化
社内のコミュニケーションは、社員にとっての働きやすさを大きく左右する要素といえます。日常的にコミュニケーションが活発に行われているからこそ、業務においても意見を言いやすくなったり、お互いが納得できる形で議論を交わしたりできるからです。
社内のコミュニケーションを活性化させていくには、仕組みのレベルから見直しを図っていく必要があります。コミュニケーションの機会創出につながる 1 on 1 を定期的に実施したり、コミュニケーションツールの導入によって対話を促したりする方法が想定されます。
Slack を利用した効率的なリテンション施策
リテンション施策を推進していく際には、コミュニケーションツールの Slack が役立ちます。 Slack を利用した効率的なリテンション施策の例を見ていきましょう。
コミュニケーションを活発にする
社内コミュニケーションを活性化するには、状況に応じてコミュニケーションの手段を柔軟に選べる仕組みが必要です。 1 対 1 で会話を交わすだけでなく、チームやプロジェクト単位で情報を共有しながら仕事を進められる仕組みを取り入れるのが望ましいでしょう。
Slack には DM のほか、チャンネルを活用したグループチャットやハドルミーティングなど、用途に合わせたコミュニケーション方法が用意されています。社員が日頃から気軽にコミュニケーションをとり合い、誤解や行き違いが生じにくい環境を整えていくことにより、働きやすい職場環境を実現しやすくなるはずです。
Slack canvas などを活用したノウハウの蓄積
Slack には、コンテンツの作成・集約・共有に役立つ Slack canvas が用意されています。 Slack canvas にはファイルや画像、動画などを簡単に埋め込めるため、業務に関する重要な情報を集約できるのです。
リテンション施策では、社員のフォローやサポートの成功事例を、部署の垣根を越えて共有していく必要があります。離職防止に寄与した事例などを蓄積していくことにより、リテンションに関するノウハウを資産として蓄積していくことができるでしょう。
リテンションの意義と効果を押さえて優秀な人材確保を実現しよう
リテンションとは、優秀な人材の確保と流出防止に向けた施策の総称です。労働人口が減少していくなか、リテンションはあらゆる企業にとって重要な課題となっていくでしょう。
今回紹介したポイントや施策例を参考に、ぜひ自社で取り組んでいくべきリテンション施策を検討してください。中長期的な人材の確保を強化することによって、安定的な事業運営が実現しやすくなるはずです。
よくある質問
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助かります！
ご意見ありがとうございました！
了解です！
ご意見ありがとうございました！
うーん、システムがなにか不具合を起こしてるみたいです。後でもう一度お試しください。