多くの営業部門が望むのは、営業活動に充てる時間を増やし、情報収集の時間を減らすことです。また顧客が求める情報を持っている他部門のパートナーと迅速につながりたいとも思っています。そして何よりも、商談を成立させたいと考えています。
Slack を使うユーザー企業の皆さまからは、これらすべてを実現できたという声が届いています。とはいえ新しい製品や働き方に投資する際は、事前にその投資がビジネスに与える効果について定量的なエビデンスがほしいものです。そこで私たちは、Forrester Consulting の市場調査チームに、Slack が営業部門にもたらす経済効果の測定を依頼しました。
Forrester Consulting では、Slack を使う世界各地の営業部門のリーダーや担当者を対象にアンケートやインタビューを実施し、その結果を新レポート「営業部門における Slack の Total Economic Impact」にまとめました。 対象となった企業では、過去 3 年間に次のような成果を得たことがわかっています。
Forrester Consulting では、Slack を使う世界各地の営業部門のリーダーや担当者を対象にアンケートやインタビューを実施し、その結果を新レポート「営業部門における Slack の Total Economic Impact」にまとめました。 対象となった企業では、過去 3 年間に次のような成果を得たことがわかっています。
Forrester Consulting では、Slack を使う世界各地の営業部門のリーダーや担当者を対象にアンケートやインタビューを実施し、その結果を新レポート「営業部門における Slack の Total Economic Impact」にまとめました。 対象となった企業では、過去 3 年間に次のような成果を得たことがわかっています。
- Slack への投資収益率(ROI)が 296%
- 営業スピード向上により、収益が 2.7 億円増加
- 営業部門が 9,900 万円相当の生産性向上を実現
- 商談成立数が 13% 増加
この調査からは、さまざまなツールを Slack に集約することが営業部門にとって重要だということが見えてきました。営業部門が求めているのは、既存顧客の営業レコードだけでなく見込み客獲得に欠かせない情報をすばやく入手すること、そしてベストプラクティスを同僚と簡単に共有できる方法です。こうした情報はたいてい社内で複数のシステムに散在し、ともに有効活用できていません。Slack を使うと、これまでバラバラだったメンバーやシステムがつながります。そうすると営業部門は見込み客や既存顧客のニーズにすばやく対応しつつ、商談成立のためにさらに多くの時間を割けるようになります。
成約数を上げるために強い営業部門を作ることは欠かせません。今回の調査では、Slack が営業部門をどのように強化するかも明らかになりました。Slack ユーザーは Forrester Consulting に対して、営業部門の人材発掘と採用がスムーズに進み、新任担当者の研修やトレーニングのスピードが上がり、関連コストを 39% 削減できたと語っています。
Slack では、このケーススタディに基づいて Slack の ROI を計算する便利なツールを最近リリースしました。これを活用すれば、営業部門のニーズに対する Slack のメリットを瞬時に数字で把握することが可能です。いくつかの項目に入力するだけで、自社用にカスタマイズされたデータが得られます。
Slack では、このケーススタディに基づいて Slack の ROI を計算する便利なツールを最近リリースしました。これを活用すれば、営業部門のニーズに対する Slack のメリットを瞬時に数字で把握することが可能です。いくつかの項目に入力するだけで、自社用にカスタマイズされたデータが得られます。
Slack では、このケーススタディに基づいて Slack の ROI を計算する便利なツールを最近リリースしました。これを活用すれば、営業部門のニーズに対する Slack のメリットを瞬時に数字で把握することが可能です。いくつかの項目に入力するだけで、自社用にカスタマイズされたデータが得られます。
「営業部門は社内のさまざまな部門のメンバーとすぐさま連携し、顧客対応に必要なサポートをスムーズに得ています。顧客関係の構築にはマーケティング、営業、サポートなどあらゆるチームの協力が必要ですが、皆がすべての会議に出席できるわけではありません」。
多忙な営業担当者にとっては少しの時間が貴重であり、見込み客や既存顧客との信頼構築のためにはナレッジの活用も重要です。調査では、Slack なら必要な人にいつでも質問できるため、必要なタイミングで必要な答えを得られるようになったという声もありました。こうした連携によって商談のピンチがチャンスに変わり、全社的な収益アップが加速します。